日本における風俗女性の歴史とは、性的なサービスを業とした女性たちの社会的位置づけ・制度的な管理の仕組み・時代ごとの変容の軌跡を指す。古代の神楽・巫女的な性と豊穣の儀礼から、近世の遊郭制度、近代の公娼制度、戦後の売春禁止法、そして現代の性風俗産業に至るまで、その形は時代とともに大きく変化してきた。

古代・中世：神聖性と世俗化

日本の古代において、性を媒介する女性は宗教的・呪術的な文脈と結びつく場合があった。神祇に奉仕する「遊女」の原型として、神楽や祭礼に携わる女性の中に性的奉仕の要素が見られたとする解釈がある。平安時代には「遊女(あそびめ)」と呼ばれる諸芸・性的接待に従事する女性集団が淀川・大川などの水路を往来し、貴族・武士に奉仕した。

中世には宿場・港・宗教施設周辺に「声聞師」「白拍子」など芸能と性的サービスを兼ねた女性たちが集まるようになり、「遊所」の萌芽が形成された。

近世：遊郭制度の確立

江戸時代における遊郭制度は、幕府が性売買を「公認された場所での管理売春」として制度化したものである。1617年に幕府が江戸に設置した「吉原(よしわら)」が、以後の公認遊廓の模範となった。全国各地の城下町・宿場に遊廓が設置され、「傾城(けいせい)」「花魁(おいらん)」「揚屋(あげや)」という独自の遊廓内部システムが発展した。

遊廓の女性は多くの場合、農村の貧困家庭から「年季奉公」という形で売られ、借金による拘束(年季明けまで身の代金が返済されないという構造)の下で働いた。上位の遊女(花魁・太夫)は独自の文化・芸術・言語(郭言葉)を発展させ、一種のサブカルチャー的な存在として江戸の文化に大きな影響を与えた。

近代：公娼制度と廃娼運動

明治政府は1872年(明治5)の「娼妓解放令(芸娼妓解放令)」で「身売りを認めない」方針を打ち出したが、「貸座敷(かしざしき)」という名目での公娼制度は実質的に継続した。近代以降は「娼妓(しょうぎ)」として府県に登録した女性が検診を義務づけられた公娼として位置づけられ、梅毒等の性感染症管理と結びついた「衛生管理された性売買」という形式が取られた。

明治末期〜大正・昭和にかけて廃娼運動が展開された。キリスト教系団体・廃娼連盟などが「公娼制度は国家が公認する人身売買」という批判を展開し、各地で廃娼を求める運動が行われた。1920〜30年代には一部の府県で公娼廃止が実現したが、全国的な廃止には至らなかった。

戦後：占領期・売春防止法

第二次世界大戦後のGHQ占領期、連合軍将兵向けの「特殊慰安施設協会(RAA)」が設置され、日本政府の主導で「占領軍向け慰安施設」が組織された。その後GHQの介入により公娼制度は廃止方針が取られたが、「赤線(あかせん)」地域での売春は事実上黙認が続いた。

1956年の売春防止法制定・1958年の施行により「赤線・青線」が廃止され、法的に売春が禁止された。しかし実態としては、「ソープランド」「ファッションヘルス」など様々な形態の性風俗産業が法の抜け穴を利用して継続・発展した。現在の「風俗産業」は、売春防止法の名目的な範囲外とされる形で運営されている。

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関連項目: 島原 / 風俗嬢 / 児童買春・ポルノ禁止法